お得なクレジットカードの使い方

キャッシュいらずで便利、その上ポイントもついてお得。
得して賢く買い物するには欠かせないクレジットカード。
そんなクレジットカードの知識についてどのくらいご存知ですか？

使い方次第で買い物は何倍にもお得になります。

お得なクレジットカードの使い方を学ぶには
使用するカードごとの比較はもちろん、カード会社の比較を
しなければなりません。

また申込などにあたってはクレジットカードそのものが
どのような仕組みになっているかも知らねばなりませんね。

社会の年金制度や保険制度もそうですが、ややこしい問題ほど
よく調べねば損をすることになります。

このサイトはクレジットカードの仕組み、法律、
カード犯罪に対するセキュリティ対策までご説明することで
さらにお得なクレジットカードの使い方、賢い使い方・選び方を
学んで頂けるように、との思いで立ち上げました。

どうかクレジットカードのお得な使い方をご検討の際には
是非ご利用下さい。

お得なクレジットカードの使い方・メニューリスト

クレジットカード情報

クレジットカードとは	クレジットカード概説
クレジットカード入会について	国際ブランド01
国際ブランド02	国際ブランド03
クレジットカードカード番号	クレジットカードカード限度額
クレジットカードカード支払方法

クレジットカードの種類

カードの種類	クレジットカードのグレード
ゴールドカード	プラチナカード
ブラックカード	学生カード
コーポレートカード	ビジネスカード

クレジットカードの知識

クレジットカードの歴史	カード情報流出騒ぎ
クレジットカードに関する注意点01	クレジットカードに関する注意点02
クレジットカードに関する注意点03	追加カード
家族カード補足	ETC専用カード
リボルビング払・分割払・ボーナス払専用カード

クレジットカード会社

クレジットカード会社の系列	銀行系
信販系	自動車メーカー系
電機メーカー系	流通系
協同組合系	消費者金融系
交通系１	交通系２
独立系（その他）

クレジットカードの仕組み

カード会社の収益源	利用上の注意事項
信用情報	日本における信用情報
信用情報の種類	本人申告情報・その他情報

クレジットカードの審査

審査が通らない原因01	審査が通らない原因02
審査が通らない原因03	本人開示
CRIN	信用情報機関01
信用情報機関02	信用情報機関03
異業種交流	目的外利用による問題

PASMO（パスモ）は、2007年3月18日からサービスを開始した、株式会社パスモが発行するサイバネ規格／非接触型ICカード方式の鉄道・バス共通乗車カードである。PASMOの名称は同社の登録商標である。カード番号のはじめの文字は、PBであり、このPBは、パスモの前身であるバスネット・バスICカード株式会社の頭文字のPASSNET BUSをとったものである。

現在の「パスネット」及び「バス共通カード」加盟事業者を中心とした関東地方及び山梨県、静岡県東部（一部を除く）の鉄道・路線バスで使用できる。

事前にチャージ（入金処理）した金額分が使えるプリペイド（前払い）方式を採用し、電子マネー機能を有している。また、クレジットカードに紐付けるオートチャージ（自動入金）機能付きPASMOのほか、クレジットカード一体型PASMOも発行されている。

2008年8月30日には発行枚数が1,000万枚を突破した。

PASMOは、「PASSNET」の「PAS」と「もっと」の意味を表す「MORE」の頭文字「MO」から名付けられた。また、「パスモ」の「モ」はパスネットとバス共通カードが合体した「&」を表す助詞の役割も果たし、「電車も、バスも、あれも、これも」利用できるようになるという拡張性を表す意味の「モ」でもある。

PASMOは、関東地方を中心とする鉄道・路線バス事業者（主にJR以外の大手私鉄や地下鉄、公営交通）が加盟する共通乗車カードである。ただし、鉄道26事業者とバス75事業者のうち一部事業者（主にパスネットやバス共通カードを発売していなかった事業者）では順次導入される予定である。

サービス開始と同時にJR東日本・東京モノレール・東京臨海高速鉄道・埼玉新都市交通などのIC乗車カード「Suica」との相互利用も行われ、Suica加盟事業者の利用エリアのうち「首都圏エリア」でもPASMOが鉄道やバスで利用でき（2008年3月29日からは仙台・新潟都市圏の各Suicaエリア内の鉄道線でも利用可能となり、Suica全エリア鉄道線における相互利用が開始された）、逆にPASMO加盟社・局ではSuicaの利用ができるため、関東地方の鉄道・路線バスのほとんどがPASMO又はSuicaにより1枚のカードで利用できることとなった。

最近話題のパスモですが、売れまくっているようですね。
そしてそれにともなって他の企業が関連した動きを見せているようです。
今日は関連ニュースを2つほどご紹介。

(以下、日本経済新聞社より引用)

「パスモ」４日で100万枚突破

首都圏の私鉄・バス共通ＩＣ乗車券「パスモ」の発行枚数が18日のサービス開始から4日間で100万枚を突破した。2007年度末までに500万枚を目指しており、当初の想定よりも早いペースで利用が広がっているという。

　パスモと相互利用できるようになった東日本旅客鉄道のスイカも18日以降、1日あたりそれまでの2倍となる約2万枚を販売。記念カードを含めて22日までに約20万枚を上積みし、首都圏交通網のＩＣカード発売枚数はスイカ、パスモ合計で2000万枚を越えた。

　スイカの100万枚突破は01年11月18日のサービス開始から19日目だった。



東急、「パスモ」と系列カードを一体化

東京急行電鉄は来春をメドに、首都圏の私鉄・バス共通ＩＣ乗車券「パスモ」の機能を持った系列クレジットカードを発行する。カードの利便性を高めるとともに、系列商業施設での利用も促進する。ＩＣカードの多機能性を生かした新サービスも模索。私鉄が系列カードとパスモを一体化するのは初めて。

　パスモは3月18日のサービス開始から4日目に発行枚数が100万枚を突破し「その後も売れ行きは順調」（パスモ協議会）だという。2001年11月から始まった東日本旅客鉄道の「スイカ」は、すでに系列クレジットカード「ビューカード」と一体化している。

(以上・日本経済新聞社より)

今では携帯電話にすら付いている電子マネーですが
実はまだ使ったことがありません。。。

便利そうなのは分かっているのですが
何事もとっかかりは知らないことを勉強しなくては
いけないので面倒ですよね。

そこで電子マネーがどんなものかを語っている記事を
見つけたので引用して、紹介させていただきます。

(2007年04月04日・asahi.com・荻原博子の頑張れ家計より引用)

少額な買い物でクレジットカードは面倒という人に受けているのが、電子マネー。専用ＩＣチップに記録されたお金で、プリペイドカードのように、あらかじめカードに入金したぶんの買い物ができます。

　代表的な電子マネーには、Ｅｄｙ、Ｓｕｉｃａ、ＰＡＳＭＯがありますが、４月中には、セブンーイレブン、イトーヨーカ堂などで使えるｎａｎａｃｏという電子マネーが登場してきます（一部５月からの地域あり）。

　最近は、クレジットカードのポイントを電子マネーに換えて買い物できるというものも増えています。

　クレジットカードでは、買い物代や電話、パソコンの通信費、タクシー代だけでなく、電気代なども引き落とせる会社が出てきていて、今後は、税金や社会保険料など、必ず払わなくてはならないものも、クレジットカード払いが効くようになるかもしれません。

　現金で支払うのとちがって、クレジットカード払いにすると、ポイントが付くところがほとんど。このポイントを、電子マネーに替えて買い物することができるのです。

　たとえば、三井住友カードやＵＣカードなどのポイントは、Ｅｄｙに換えて使うことができます。ＡＮＡマイレージカードなども、同じくＥｄｙに換えられます。

　ＪＲのＶＩＥＷカードやＪＡＬマイレージカード、みずほマイレージクラブカード、ビックカメラのカードなどのポイントは、Ｓｕｉｃａに換えて、電車に乗ったり駅の構内や周辺で買い物したりするのに使えます。

　最近、売り出し中のＰＡＳＭＯは、東急百貨店で買い物する人が使う東急カードのポイントや東京メトロのポイントなどを換えて使うことが可能。ビジネスでマイレージはたまるけれど、旅行に行く機会がないという人も、電子マネーに換えておけば割安な買い物ができます。

　ポイント換金については、Ｇポイントなどのサイトもあります。

　ただし、ポイントが換金できるとはいえ、カードは使いすぎないこと！

クレジットカードを主たる業務としている会社は、クレジットカード業務から収益を
挙げて会社を存続させることを目的としています。
会員から得られる年会費、分割払いやリボルビング払いが利用された場合の手数料、加盟店で利用された額に応じて得られる加盟店手数料、キャッシングサービスの利用に伴う金利収入、これらがカード会社のクレジットカード業務から得られる収益源となります。
収益をアップさせるには利用者にクレジットカードを多く使用してもらう必要がありますので、カード会社は多くの機能をクレジットカードに付加することで、利用者にカード利用を促すようにしています。
例をあげますと、ほとんどのクレジットカードに付いている機能の一つでポイント制度があります。利用額に応じてポイントを積算し、それによってプレゼントやマイル交換ができるようになっています。
海外旅行が一般的になっている今の時代では、ある程度経済的に余裕があればクレジットカードの利用者で海外旅行に行く人も多い。というか、海外に行くならクレジットカードを持っていたほうが便利といった認識を持っている人の方が多いかもしれません。
そこで航空会社と提携してカード利用に対してマイルが貯まるようにしておけば旅行の際にカードを利用してもらえる可能性があがりますので、結果収益アップとなるわけです。
これ以外には、海外旅行の保険加入などのように、個人で独自に契約すると割高なものを、カード会社が会員サービスとして提供しているものもあります。会員というまとまった組織を利用することで、カード会社は個人で加入するより安い利率で保険会社と契約が出来るため、会員向けサービスとして提供できるわけです。

消費者に商品やサービスを提供することに対して、その対価をもらう。
通常はこの形でお店は成り立っています。これは店舗の大小は関係なく同じです。
多くの店はカード会社と加盟店契約を結び、カードの使用を受け入れていますが、それは販売促進機能と金融機能をクレジットカードに期待しているからです。
販売促進機能は、カードの所有者が一般的に現金客よりも買い上げ単価が高いことから言われています。
これは、クレジットカードを持つ消費者は現金客よりも経済的に余裕があり、高額な買い物をすることと、販売の努力によって買い上げ単価を上げることができるという二つの意味があります。
また、衝動買いをしやすい傾向があるのもカードホルダーと言われています。
店員に勧められたり、また自分で見ている間に欲しくなっても通常は現金がなければ買うことが出来ません。
しかしクレジットカードがあれば、そういった拘束から開放され、気軽に買い物ができるのです。
もっともこれらの条件は全ての消費者に当てはまるものではありません。
以上のような理由のほかには、現実的にクレジットカードを持っていない消費者の方が最近では少なくなってきており、それに対応するためというものもあります。
さらに小売店で加盟店契約を結ぶ店がほとんどになってきていますので、消費者にとってもはやクレジットカードが使えるのが社会常識という認識に対応するためでもあります。
もし対応していなかったら他のお店で買い物をしてしまうかもしれませんからね。

クレジットカードで後払いできる消費者の信用を、法律用語で期限の利益といいます。
後払いの方法は、後日一括で支払いのほかに、複数回に分けて支払う分割払い、リボルビング払いがあります。
これらに共通するのは買い物と支払いとの時間にずれがあることです。
この時間のずれこそが期限の利益というものです。
通常は商品の引渡しと同時に現金で支払うのが一般的です。
クレジットカードの場合、支払いまでの時間を得るわけなので、その分、得をしたことになります。
一括払いをする場合は現金を持ち歩かないで済む、つまりキャッシュレスで済むので安全というメリットがあります。
また分割払いでは、必ずしも家計に余裕がある人ばかりではないので、支払いの平均化により高い買い物を実現できます。
これは例え家計に余裕があっても、貯蓄したお金を減らしたくは無いという人にも便利な機能です。
来月の給料が入ってから買おうと思っている商品もクレジットカードを利用することで、期限の利益を得ることができるので、今月でも買い物が出来るわけですね。
どちらの使い方も利用者の経済状態と考え方によりますが、合理的な選択をしないで無計画に使っていると、使いすぎの問題に直面しかねません。
ＣＭでも頻繁に使われる言葉ですが、まさに『ご利用は計画的に』というのが基本であり、常に頭に置いて使う必要がありますね。

クレジットカードのメリットはお金を持ち歩かせない安全性と、お金がなくても買い物ができる便利さですが、これらはクレジットカードが持つＩＤ機能と支払いを保障する機能から生まれてきます。
ただし、加盟店のクレジットカードの取り扱い方にもよるので、消費者側だけでなく、加盟店側のメリットと言えなくもありません。この他のメリットとしては、インターネットの利用が挙げられます。
インターネットを利用すると、世界中の店から買い物をすることが可能です。
そしてそれを支えているのはクレジットカードです。
今までにネットショップなどで買い物をされた経験のある方はわかると思いますが、インターネットでクレジットカードを使うときに必要なのは、カード番号と有効期限だけです。
たまに別の乱数の入力を求められるときもありますが、現時点ではほとんど見かけません。
サインや暗証番号の入力を求められることもありませんでしたので、カード番号と有効期限が入手できれば、他人でも買い物ができることになります。
このＩＤ保障の機能がまだまだ遅れていますが、今の段階ではあまり入力を増やしてしまうと、日本ではまだ浸透しきってはいないネットショッピング自体に壁を感じて利用をやめてしまうことも考えられますので、難しい問題です。
もしインターネットを利用したショッピングで身に覚えのない請求をされるようなことがありましたら、必ず異議を申し立てましょう。
消費者側から異議を申し立てないとカード会社が誤った請求をしていることに気づかないからです。

クレジットカードには、ハウスカードと言われるものもあります。商品の販売店やサービス業者が、発行する自社だけで利用できるクレジットカードのことです。契約の当事者がそれらの店とカード利用者だけですから、二者間契約のクレジットカードとも言えます。契約関係は、店とカード利用者の間のクレジットカードを介した売買契約です。つまり「買います、払います」という契約ですが、それを後払いにするために事前に信用調査をしてクレジットカードを発行しておくわけです。掛売りがクレジットカードを使って行われると考えればわかりやすいかもしれませんね。したがって契約の内容は、売買契約に伴う支払いについて取り決めたものとなります。


利用者にとってのクレジットカード

消費者が現金に変わって、クレジットカードを利用するのは、ポイントが溜まるからという理由もあるのでしょうが、管理も必要になりますし、もっと他の理由があると考えられます。
一つは支払いを保障するＩＤ機能。そして最も大きいと考えられるもう一つの理由は支払い方法の選択です。
現金は当たり前ですが一括で支払わなければなりません。日本におけるクレジットカードの支払い方法も一括しての月払いが圧倒的多数を占めますが、金額が大きくなると分割払いでなければ苦しいときもあります。カード会社に信用を得て、クレジットカードの発行に至れば、分割払いという方法が簡単に選べるようになるのです。支払い方法を選択できるのは消費者にとって非常に魅力的であると言えます。

クレジットカードの選択基準は手数料や会費、特典といった直接的な比較材料の他に、みんなが使っているなどの安心感と、そのカードが使える店が多いという利便性もあります。
特に加盟店は気をつけないと、せっかくクレジットカードを作ったのに使えないということになりかねません。
両方を兼ね備えたカード会社が一番いいのでしょうが、現実的にはイシュアー業務とアクワイヤラー業務が分業されます。
一つはオンアス契約のことで、イシュアーとアクワイヤラーは同一であるというもの。
二つ目は加盟店開放といわれるもので、同じブランドマークのクレジットカードを発行し、お互いに加盟店を利用しあうという国内の提携関係によって可能になるもの。
三つ目は国際的な機関で、ビザやマスターカードのことです。
国内のカード会社ではＪＣＢが独自に海外でもアクワイヤラー業務を行っていますが、アメリカン・エクスプレスやダイナースクラブもあります。
利用者が海外取引を利用したときには、利用時と支払い時の通貨が異なりますので、為替業務が重要な仕事となります。